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飲食店経営を軌道に乗せるなら
FLRコストを重視せよ!

「FLRコスト」は、飲食店を経営する事業者がチェックすべきポイントの一つです。FLRコストを把握することで、利益を確保して経営の改善や安定化につなげることができるからです。
今回はFLRコストの概要や計算方法と、FLRコストの把握が会社にとってどのようなメリットをもたらすかを解説します。

FLRコストは利益を出せるかどうかの指標

FLRコストとは、飲食業において利益を出せるかどうかを確認する指標の一つです。
「Food(原材料費)」「Labor(人件費)」「Rent(家賃)」の頭文字を取っており、FLRを抑えることがより多くの利益を出すことにもつながります。

FLRコストの理想的な比率は70%

売上高に対し、FLRコストが何%占めるかを表したものを「FLRコスト比率」と呼びます。
FLRコスト比率は「F、L、Rそれぞれのコストの合計÷売上高」で算出できます。

FLRコスト比率は70%に抑えるのが理想的と言われています。F、L、Rそれぞれの内訳の目安は以下の通りです。

  • F(原材料費)

原材料費とは、原価率と呼ばれることもあるコストで、材料やドリンクの仕入れにかかる費用です。原材料費は実際に仕入れた金額の合計から在庫の金額を差し引くことで求められます。ただし、毎月の在庫集計が難しい場合は、仕入れ金額のみで判断することもあります。
原材料費については、一般的に25~30%が目安と言われています。

  • L(人件費)

人件費には、役員報酬や給与手当、賞与、法定福利費、福利厚生費、研修費、専従者給与などの費用を含みます。個人事業主の場合、生活費は経費計上されていないため、生活費で必要になる金額を上乗せして判断するのもポイントです。
人件費は原材料費と合わせて60%に抑えるのが理想的とされているので、人件費のみで30%程度を目安にすると良いでしょう。

  • R(家賃)

家賃は店舗を借りている場合の家賃や共益費を指します。自己所有店舗の場合は、固定資産税の負担額で考えます。
家賃は10%以内とするのが理想と言われています。

FLRコスト比率の確認が無駄なコスト発見につながる

FLRコスト比率の定期的な確認は、経営の現状把握につながります。

例えば、「F(原材料費)」がいつもより高ければ、何が無駄な仕入れだったか、他にも無駄なコストがないかなどを見つけることができるでしょう。場合によっては仕入れ先の変更の必要はないかなどを検討するきっかけにもなるはずです。

「F(人件費)」についても、全体に占める割合をチェックすることで店舗規模に対して従業員数は適正か、労働時間の見直しは必要ないかを考えることができるでしょう。

また、これからオープンする店舗の場合は「R(家賃)」の比率をチェックし、理想値より高ければ売上に対し家賃が高すぎると判断できます。

FLRコストの算出によって経営状況を数値化することにより、どうすれば今より経営を安定化できるか、何をすれば売上が伸ばせるかなどのポイントを見つけるきっかけになるはずです。次の行動を起こすための一歩として、ぜひ活用していきましょう。

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山本勧(やまもと すすむ)
この記事は私が書きました
山本 勧(やまもと すすむ)さん

不動産会社に5年勤務後、会計事務所に勤める。現在は独立し、フリーライターとして活躍。主に不動産関係やお金についての記事をメインで執筆。

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